国立大学の定員割れ一覧【2025年版】|倍率低下の理由とは?

国立大学の定員割れ一覧

近年、国立大学の定員割れが増加しているという現象が注目されています。かつて国立大学は「学費が安く、就職に強い」という理由から、多くの受験生が志望する人気の高い選択肢でした。しかし、近年では少子化や受験生の志向の変化により、特定の学部や地方の国立大学で志願者数が定員を下回るケースが増えています。

特に、教育学部や文系学部、地方にある国立大学では定員割れが顕著であり、一部の大学では募集定員に対して志願者数が半数以下になるケースも見られます。
これは、教員を目指す受験生の減少、都市部志向の強まり、理系・情報系学部への人気集中などが影響していると考えられます。

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本記事では、2025年度の国立大学の定員割れ状況をまとめるとともに、その背景や原因、今後の影響について詳しく解説します。これから受験を迎える方や、国立大学の現状に関心がある方にとって、有益な情報を提供していきます。

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目次

国立大学の定員割れとは?

定員割れの定義とは?

定員割れの定義とは?

「定員割れ」とは、大学が設定した募集定員に対して、志願者数や合格者数がそれを下回る状態を指します。本来、国立大学は受験生の志望度が高く、定員割れはほとんど起こらないと考えられていました。しかし、近年では一部の大学や学部で定員を満たせない状況が発生し、問題視されています。

特に、志願者数が定員を割ると、二次募集(追加募集)を実施する大学も出てきており、今まででは考えられなかった現象が国立大学にも及んでいます。

なぜ国立大学でも定員割れが起こるのか?

近年、国立大学の定員割れが増えている理由として、以下のような要因が挙げられます。

少子化による受験生の減少

日本の18歳人口は年々減少しており、受験生の総数が減っています。そのため、地方の国立大学では志願者を確保しにくくなり、定員割れが発生しやすくなっています。

受験生の都市部志向が強まる

都市部の私立大学(MARCH・関関同立など)の人気が高まり、地方の国立大学を志望する受験生が減少しています。学費の安さよりも、「就職のしやすさ」「生活の利便性」が重視されるようになり、地方の大学は敬遠される傾向にあります。

教育学部・文系学部の人気低下

特に、教育学部や文系学部の人気が低下しています。

  • 教員志望者の減少
    • 教員の労働環境が厳しく、教職を目指す学生が減少
  • 文系学部の就職不安
    • 文系の学部は就職が不利と考えられ、AI・データサイエンス・工学系に志願者が集中
大学・学部の魅力低下

大学によっては、学部の特色が弱く、目立たないことで志願者を集められないケースもあります。

例えば、総合科学部や地域系学部など、学際的な学部は学びのイメージが伝わりにくく、受験生からの関心が低い傾向があります。

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定員割れが起きるとどうなるのか?

国立大学で定員割れが発生すると、以下のような問題が生じます。

大学の経営問題

国立大学は、運営費の一部を国からの補助金で賄っていますが、学生数が減ると補助金が減少する可能性があります。特に、志願者数が大幅に減ると、大学経営に深刻な影響を及ぼします。

学部の縮小や廃止の可能性

志願者が集まらない学部は、定員を削減したり、最悪の場合、廃止されることもあります。例えば、地方の教育学部や人文系学部は、学部統合や改編が進んでいます。

追加募集・二次募集の実施

定員割れを防ぐため、共通テスト後に追加募集を実施する大学も増えています。これは受験生にとっては「入りやすくなる」メリットがありますが、大学のブランド力や偏差値低下につながるリスクもあります。

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2025年度:国立大学の定員割れ一覧

2025年度の国立大学一般選抜の出願状況が発表され、全体の志願者数は約27万6,290人で、前年同時点と比較して約2,741人の減少となりました。 
志願倍率は前年と同じ3.7倍を維持していますが、大学や学部によっては定員割れが懸念される状況が見られます。

特に、教育学部や地方の国立大学で志願者数の減少が顕著です。例えば、弘前大学の前期日程では志願者数が1,934人、倍率は2.7倍と報告されています。  また、筑波技術大学のように特定の専門性を持つ大学でも、志願者数の確保が課題となっています。

以下に、2025年度に定員割れが報告された主な国立大学と学部をまとめます。

大学名学部志願者数募集定員志願倍率
弘前大学教育学部1,934人約700人2.7倍
北海道教育大学教育学部データ未公開データ未公開データ未公開
岩手大学教育学部データ未公開データ未公開データ未公開
信州大学教育学部データ未公開データ未公開データ未公開
徳島大学総合科学部データ未公開データ未公開データ未公開
※一部の大学では詳細なデータが公開されていないため、志願者数や募集定員の情報が不足しています。
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これらの状況は、少子化や都市部志向の高まり、特定の学部の人気低下など、複数の要因が影響していると考えられます。
今後、各大学は魅力的な学部・学科の設置や入試制度の見直しなど、志願者数の確保に向けた対策が求められます。

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国立大学の定員割れが起こる主な原因

国立大学の定員割れは年々増加しており、その背景にはさまざまな要因が影響しています。かつては「国立大学=安定した人気」と考えられていましたが、少子化の進行や学部ごとの人気の変化により、一部の大学では定員を満たせない状況が続いています。

特に、教育学部や文系学部、地方の国立大学では定員割れが目立っており、共通テストの変更も影響を与えていると考えられます。以下、国立大学の定員割れが発生する主な原因について詳しく解説します。

(1) 少子化と受験生の減少

近年、日本の18歳人口は減少を続けており、大学受験をする学生の数自体が減っています。文部科学省のデータによると、2000年頃には約150万人いた18歳人口は、2025年度には約110万人まで減少すると予測されています。この減少は、特に地方の国立大学に大きな影響を与えています。

受験生の減少により、大学の定員に対して志願者数が少なくなり、競争率が低下しています。その結果、一部の大学では志願倍率が1.0倍を下回るケースも増えており、定員割れが常態化している大学もあります。

また、18歳人口の減少に伴い、大学全体の**「受け皿の広がり」**も影響しています。国公立大学や私立大学の定員は大きく変わらないため、受験生にとっては選択肢が増え、結果として特定の大学の志願者が減少する要因となっています。

(2) 教育学部・文系学部の人気低下

教育学部や文系学部では、受験生の志望者数が減少し、倍率の低下が顕著になっています。この背景には、以下のような要因があります。

① 教員志望者の減少

  • 教員の労働環境の悪化や給与の伸び悩みが問題視されており、教育学部を志望する受験生が減少しています。
  • 長時間労働や精神的負担の大きさがクローズアップされ、「教員になりたくない」という学生が増えています。
  • その結果、北海道教育大学・岩手大学・信州大学などの教育学部で定員割れが発生しています。

② 文系学部の就職不安

  • 文系学部は、特に「就職が不安定」「理系より給与が低い」といったイメージが強まっています。
  • AI・データサイエンスの台頭により、文系職の需要が減少すると考える学生が増え、理系・情報系の学部に人気が集中しています。
  • これにより、総合科学部・人文学部・地域学部など、文系主体の学部では志願者数が減少し、定員割れが発生しています。

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(3) 地方の国立大学離れ

都市部の大学に比べ、地方の国立大学は志願者が集まりにくくなっています。これは、以下のような要因が影響しています。

① 就職の選択肢が限られる

  • 地方にある国立大学では、卒業後の就職先が都市部に比べて少ないため、受験生から敬遠されがちです。
  • 特に、地元での就職を前提としない学生にとって、地方国立大学は選択肢から外れやすい傾向があります。

② 私立大学の人気上昇

  • 近年、MARCH(明治・青山・立教・中央・法政)や関関同立(関西・関学・同志社・立命館)などの都市部私立大学の人気が上昇しています。
  • 「地方の国立大学よりも、都市部の私立大学の方が就職しやすい」という考えが広まり、受験生が都市部に集中する傾向が強まっています。

③ アクセスや生活環境の問題

  • 地方国立大学の多くは、都市部へのアクセスが不便であり、一人暮らしの費用も考慮すると「生活の利便性が低い」と判断されることが多いです。
  • 特に、都市部に住んでいる受験生が地方の国立大学を受験するケースは減少しており、その結果、地方大学の定員割れが進行しています。
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(4) 共通テストの影響

国立大学の一般選抜では、大学入学共通テストの結果が合否に大きく影響します。そのため、共通テストの変更や難易度の変化が、志願者数に直接影響を与えることがあります。

① 共通テストの難易度の変化

  • 共通テストの出題傾向が変わることで、受験生が特定の大学・学部を敬遠することがあります。
  • 2025年度の共通テストから「情報Ⅰ」が新たに導入されるため、この対策に不安を感じる受験生が増え、特に地方国立大学の志願者数が減る可能性があります。

② 「情報Ⅰ」導入の影響

  • 2025年度から必須科目となる「情報Ⅰ」は、多くの受験生にとって新しい科目であり、対策が十分にできていない受験生も多いです。
  • そのため、「情報Ⅰ」が合否に影響を与える大学を避け、選択肢を私立大学にシフトする受験生が増加する可能性があります。

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定員割れの国立大学は狙い目なのか?

国立大学の定員割れは受験生にとってチャンスとなる一方で、慎重に検討すべき要素も多く含まれています。特に、倍率が低くなったことで合格しやすいというメリットがある反面、大学の評価や将来のキャリアに影響を与えるデメリットも考慮しなければなりません。
ここでは、定員割れの国立大学を選ぶメリットとデメリットを詳しく解説します。

(1) 定員割れのメリット

競争率が低いため、合格しやすい

定員割れが発生している大学では、志願倍率が1.0倍を下回ることがあり、必要最低限の基準を満たせば合格しやすいという特徴があります。

  • 一般的に、志願倍率が高い大学では、共通テストの点数が高くなければ合格できませんが、定員割れの大学では合格ラインが下がる傾向にあります。
    • 例えば、偏差値50程度の受験生でも、通常なら合格が難しい大学に受かる可能性が高まります。
国立大学の学費は私立より安い(約50万円/年)

国立大学の学費は、年間約50万円程度と設定されており、私立大学(文系:約100~130万円/年、理系:約150万円/年)と比べて安いのが大きなメリットです。

  • 定員割れを起こしている大学であっても、国立大学であれば学費の安さは変わらないため、経済的な負担を抑えつつ大学に進学できます。
  • 奨学金や授業料免除制度も活用できるため、私立大学に比べて学費面でのメリットが大きいのは確実です。
ネームバリューはある程度維持できる(私立のFランよりは評価が高い場合も)

国立大学である以上、一定のブランド力や社会的評価は維持される傾向にあります。

  • 例えば、「地方の国立大学」と「偏差値が低い私立大学(Fランク大学)」を比較した場合、多くの企業では国立大学の方が評価される可能性が高いです。
  • 「国立大学卒」という肩書きがあるだけで、一定の安心感を持たれることがあるため、私立大学の無名校に進学するよりも、国立大学を選ぶメリットがあるといえます。
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(2) 定員割れ大学のデメリット

周囲の学力レベルが下がる可能性がある(授業の質に影響)

定員割れが続く大学では、入学者の学力レベルが全体的に低下する可能性があります。

  • かつては高い偏差値を誇っていた国立大学でも、定員割れが常態化すると、基準を満たせば誰でも合格できる状態になり、学力の低い学生が増えることが懸念されます。
  • その結果、授業の進度が遅くなったり、学生の意識が低下することで、学びの質が落ちる可能性があります。
卒業後の就職先に影響する場合も(企業が大学の倍率やレベルを考慮するケースあり)

企業が採用選考を行う際、大学のネームバリューや志願倍率を考慮する場合があります。

  • 定員割れが続いている大学は、企業から「人気のない大学」「志願者が少ない=学生の質が低い」と見られる可能性がある
  • そのため、就職活動の際に、他の国立大学の学生と比較して不利になるケースが考えられます。
  • 特に、大手企業や難関企業を目指す場合、「大学名だけで選考を突破するのが難しくなる」ことを意識する必要があります。
学部の存続が危うくなることも(継続的に定員割れすると学部廃止の可能性)

国立大学であっても、定員割れが続く学部は縮小や廃止のリスクがあります。

  • 例えば、教育学部や人文学部など、人気が低迷している学部は、大学の経営判断により「他の学部と統合」されたり、「募集停止」されるケースが増えています。
  • 実際に、過去には定員割れが続いた国立大学の学部が改編・統廃合された事例もあり、大学側が学部の存続を決断できない状態に陥る可能性もあります。

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受験生はどう動くべきか?

国立大学の定員割れが増えている現状を踏まえると、受験生にとって「合格しやすい大学を狙う」ことが可能になりつつあります。
しかし、「入りやすいから」という理由だけで大学を選ぶのは危険です。大学選びでは、学びたい分野や将来のキャリア、大学の将来性などを考慮することが重要です。ここでは、適切な志望校選びのポイントと、定員割れの国立大学を活用する方法について詳しく解説します。

(1) 志望校選びのポイント

偏差値だけでなく、就職率や大学の将来性を考慮する

大学を選ぶ際、多くの受験生が「偏差値」を重視します。しかし、大学選びでは偏差値以上に、就職率や大学の将来性が重要です。

就職率が高い大学かどうかを調べる
  • 過去の就職実績(大手企業への就職率、資格取得率など)
  • 学部ごとの就職支援体制(インターンシップやキャリアセンターの充実度)
  • 卒業生の進路データ(どの業界に進んでいるか)
大学の将来性をチェックする
  • 学部・学科が新設されたり、改編されている大学は成長傾向にある
  • 逆に、定員割れが続いている学部は統廃合や募集停止のリスクがある

たとえば、情報系・AI・データサイエンス・バイオ系の学部は今後も需要が高まるため、国立大学でも定員が埋まりやすい傾向があります。
一方で、教育学部や文系学部の一部では志願者数が減少し、就職率の面でも厳しくなっているケースがあります。

「入りやすい=良い大学」ではなく、学びたい分野があるかを優先する

「偏差値が低くても国立大学なら大丈夫」という考え方は危険です。大学は「どこに入るか」よりも「何を学ぶか」が重要です。

  • 自分が学びたい分野がその大学にあるのか?
  • カリキュラムや研究内容が充実しているか?
  • その学部の卒業生がどのような進路に進んでいるか?

例えば、将来的にIT業界で働きたいなら、偏差値が高い文系学部よりも、定員割れしている情報系学部の方が有利になることもあります。
就職率や学べる内容をしっかり比較し、単に合格しやすい大学を選ぶのではなく、自分のキャリアに直結する学びができるかを重視しましょう。

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(2) 定員割れ大学の活用方法

滑り止めとして国立大学を出願する

定員割れを起こしている国立大学は、合格しやすく、学費も私立より安いため、滑り止めとして出願する戦略が有効です。

第一志望が都市部の難関国公立大学(旧帝大・筑波・横国・神戸など)の場合

→ 地方国立大学の教育学部や文系学部を滑り止めにすることで、万が一の時に国立大学に進学できる選択肢を確保

私立大学との併願を考えている場合

→ 国立大学の定員割れ学部を出願することで、MARCH・関関同立などの私立大学よりも安い学費で進学できる可能性がある

例えば、信州大学や徳島大学、岩手大学などの文系学部は倍率が低下しているため、滑り止めとして検討する価値があるでしょう。

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共通テスト利用で合格しやすい国立大学を狙う

共通テストの得点次第では、定員割れしている国立大学を狙うことで、安全に合格を確保できる可能性があります。

  • 例えば、共通テストで思うように得点できなかった場合、倍率の低い地方国立大学を選ぶことで合格しやすくなる
  • 国立大学にこだわるなら、共通テスト利用枠を活用して、定員割れしやすい学部・大学を狙うのも手

特に、共通テスト後に追加募集(二次募集)を行う国立大学もあるため、出願後も諦めずにチェックしましょう。

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推薦・AO入試を活用し、学費の安い国立大学に進学する

定員割れが続いている大学では、推薦・AO入試の枠を広げているところもあります。

  • 一般選抜よりも倍率が低くなるケースも多いため、推薦・AO入試の活用は重要
  • 「国立大学に入りたいけれど、共通テストが苦手」という受験生にとって、有利な選択肢となる可能性がある

特に、教育学部や地方の国立大学では、総合型選抜(旧AO入試)や学校推薦型選抜を利用することで、競争率の低いルートで合格を狙うことが可能です。

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まとめ:国立大学の定員割れ一覧

2025年度の国立大学では、教育学部・文系学部・地方国立大学で定員割れが顕著になっています。少子化や都市部志向の強まりにより、志願者数が減少し、倍率が低下しています。
一方で、情報系・工学系・医療系の学部は依然として人気が高く、将来の就職を見据えた選択が重要になっています。

定員割れの原因

  • 少子化 → 受験生自体が減少
  • 都市部志向の高まり → 地方国立大学の志願者減少
  • 文系・教育系の人気低下 → 教員志望者減少、就職不安
  • 情報・医療・工学系の人気維持 → 社会ニーズが高い分野は志願者が安定

受験生の戦略

  • 偏差値だけでなく、就職率や大学の将来性を考慮
  • 「入りやすい大学」ではなく、学びたい分野があるかを重視
  • 共通テスト利用・推薦入試を活用し、合格の可能性を広げる

今後、国立大学の定員割れはさらに進む可能性がありますが、単に「入りやすい」から選ぶのではなく、自分のキャリアにつながる大学選びが重要です。
学費の安さやネームバリューだけでなく、卒業後の進路や学びの内容をしっかり考えた上で志望校を決めることが、後悔しない選択につながるでしょう。

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